MDM機能特集 第1弾​「アプリ配信機能」について解説

MDM機能の1つ「アプリ配信」

スマートフォンを利用する際、必ず業務に必要なアプリをインストールしますよね。一般的には、​インストールしたいアプリをアプリストアで検索し、「インストール→起動→ログイン情報入力→アプリ利用開始」このような流れを踏むのではないでしょうか。法人スマホを配布する際、業務に必要なアプリは、社員に自身でインストールさせるか、管理者側であらかじめアプリをインストールした状態で渡すかの選択になりますが、必ず利用するアプリは後者を選択している企業が多いはずです。前者は社員の手間になるのと、確実にインストール作業をしてくれる保証がありません。

さて、管理者で配布前にインストール作業を行う場合、数台の端末に2～3個のアプリをインストールするだけであれば、手作業でもそれほど時間はかかりません。しかし、この作業が数十台、数百台の端末に10個～20個のアプリをインストールしなければいけないとなったら、どうでしょうか。とてもじゃないけど、手作業では終わる気がしませんし、アプリのインストール忘れも起こりそうですよね。

そこで登場するのがMDMの「アプリ配信機能」です。MDMに登録された端末に、指定したアプリケーションをインストールさせることができます。​端末側で直接インストール作業を行わなくても、自動でアプリケーションを確実にインストールすることが可能です。

そもそもMDMって何？という方は別のコラムで解説しているのでこちらをご確認ください。

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MDMを利用したアプリ配信のメリット​

MDMの「アプリ配信機能」は企業が指定したアプリを自動でスマホにインストールできることを説明しましたが、これによってどのようなメリットがあるのかを紹介します。

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大量の端末に一斉にアプリをインストールすることで、端末配布の作業時間が削減されます。利用する社員がアプリをインストールする手間がなくなり、インストール漏れもなくなります。

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MDMによるアプリ配信機能を利用することで、AppStore、GooglePlay等のStoreアプリを制限し、社員に自由にアプリをインストールさせない運用が可能となります。企業のポリシーに準拠したアプリのみをインストールすることで、業務外の私的利用を防止できます。

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MDMで配信したアプリは管理者の設定により自動または手動でバージョンアップをすることができます。利用者側にアップデート作業を委ねず、管理者側でバージョン管理ができるので、OSアップデート等でアプリバージョンアップが必要になった際も迅速に対応できます。

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MDMのアプリ配信機能を導入することで、一般のStoreアプリ（AppStore、GooglePlay）を利用する際に取得していたStoreID（AppleID、Googleアカウント）を取得する必要がなくなります。管理者側はID・パスワードの管理・サポート業務から解放されます。

※導入方法に一部条件があります。詳細はお問い合せ下さい。

MDMによるアプリ配信の利用シーン​

皆さんならどのようなシーンで活用しますか？​MDMによるアプリ配信は、さまざまなシーンで活用することができます。

• DX化に伴い、経費精算アプリ・勤怠管理アプリを一斉に配信する
• ​企業で独自に開発したオリジナルアプリを一斉に配信​する
• アプリ配信機能で会社が許可したアプリのみ配信し、Storeアプリの利用を制限して余計なアプリをインストールさせない
• OSのアップデートに伴うアプリのバージョンアップを自動で行う

​MDMはキッティングに活用できます​

キッティングにMDMのアプリ配信機能を活用することにより、配布するスマホに必要なアプリを迅速かつ確実にインストールできます。キッティングとは、従業員に配布するスマホをあらかじめ設定した状態にする作業のことです。​管理者はキッティング作業を効率的に進めることができ、スマホを配布された社員はすぐにアプリを利用してスムーズに業務を開始できます。

そもそもキッティングって何？という方は別のコラムで解説しているのでこちらをご確認ください。

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​MDMによるアプリ配信の注意点​

MDMによるアプリ配信は便利な機能で導入をすれば多くのメリットがありますが、いくつか注意点もありますのでご紹介します。​

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MDMの導入には、ライセンス料や運用コストがかかります。特に、大規模な組織では、使用するライセンス数も膨大なので大きな負担となる場合があります。​

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MDMによるアプリ配信を行い、社員に自由にアプリをインストールさせない運用とした場合、スマホ活用の観点では拡張性・柔軟性が失われます。社員からのアプリ利用の申請フローを整備し、管理サイトから追加のアプリインストールをしたり、一時的に制限を解除することでこの問題は解決できますが、逆に管理者の負担が増えることになります。このあとご紹介するOptimal Biz App Catalog機能はこの問題の解決策としておすすめです。

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すべてのスマホ・携帯電話とMDMが互換性があるわけではありません。一部のデバイスでは、すべての機能が利用できない場合があります。​

このようにMDMのアプリ配信にはいくつか注意点があります。大切な事は導入前に検証し、適切なMDMを選択したうえで社内ルールの規定を作成し、最新バージョンのMDMを使用することです。MDMは、法人スマホを安全かつ効率的に管理するための有効なツールですが、導入前に十分な検討を行い、注意点に対する策を講じることが重要です。

​MDMならOptimal Bizがおすすめ​

機能の面では、どのMDMツールを選んでもほぼ同じです。これは端末の共通標準規格に基づいて開発されているため、基本機能が似通っています。​機能的な違いがほとんどない中で、Optimal Bizが選ばれるのには以下のような理由があります。

Optimal Bizが選ばれる理由

サンテレコムジャパンならMDMのスペシャリストが多数在籍。導入から運用までトータルサポートいたします。資料は無料でお配りしております。お気軽にお問い合わせください。

【おすすめ機能！】Optimal Biz App Catalog

利用者により使用するアプリが異なる場合などにおすすめなのがOptimal Biz App Catalog です。​管理者が利用推奨するアプリをカタログにまとめ、従業員のスマホ・携帯に表示するアプリで、​弊社が提供するMDM『Optimal Biz』でご利用いただける機能です。

例えば、MDMでアプリストアを制限し、自由にアプリをインストールさせない運用にした場合、社員からの要望に応じて管理者がアプリを許可したり配信したりすることになります。最初の頃は、問題なく運用で来ていても、端末数や社員数が増えたり、部門毎で異なるアプリの利用希望がでてきたりと、段々手間が増え、管理が難しくなってきます。また、社員によっては利用しないアプリがたくさん配信され、スマホ画面が見にくくなったり、本体のストレージを圧迫する等の問題も出てきます。

「Optimal Biz App Catalog」は、​管理者側で推奨アプリや許可したアプリを予め専用のカタログアプリ内に反映させてアプリストアのような仕様にして会社のスマホに表示します。利用者はカタログ内に掲載されているものであれば、アプリを必要な時にインストール出来ますので、管理者はアプリの管理・運用の手間が軽減されます。貸与された社員側も自身の業務に必要なアプリのみをインストールすることで、ストレスなく端末を利用することができます。

​まとめ