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Optimal BizはApple Business Manager(ABM)と連携して導入がお奨めです！
- Apple Business Maneger(ABM)とは何なのか
- MDM連携や法人のiOS・iPadOS・macOS管理に必要な理由
本ページでご紹介するのは、iOS・iPadOSデバイスを管理する上で必携とも言える「Apple Business Manager」（以下「ABM」）です。
ABMとは、自動デバイス登録とアプリの一括配信の総称「MDMツール」と連携し、より高度なデバイス管理の実現をサポートする、Apple社が法人向けに提供するプログラムです。費用はかかりません。
「Apple Business Maneger(ABM)」とは？
「Apple Business Maneger(ABM)」とは、Apple が提供する企業向けiOS/iPad OS 端末導入支援サービスのこと
「Automated Device Enrollment（ADE）」とAppleのアプリケーションのライセンスを端末に配布できる企業向けプログラム「Volume Purchase Program（VPP）」を統合して管理できるシステムです。
- ADE デバイスの初期設定の工数削減や簡略化を実現することに加えて、デバイスを「監視対象モード」に設定できます。
- VPP デバイス上でのApple IDのサインインの有無に拘らず、MDMツールからアプリを遠隔で配信・インストールできます。
- ABMは、MDMツールと連携して利用します。ABM単体では基本的には機能しません。 そのためMDMツールを選定する際は、ADE・VPPに対応しているかは必ず確認しておいた方が良いポイントです。
ABMとMDMの違い
先に述べたようにABM単体では基本的には機能しません。ABMはあくまでMDM（Mobile Device Management）と連携して利用することで効果を発揮します。
ABM単体では、デバイスへの制限設定やアプリの配信設定はできず、あくまでもこれらの設定をデバイスに適用するのはMDMの役割となっています。
MDMで必要な設定やアプリの配信を行うために、管理下に置くデバイスや配信したいアプリの情報などABMで保有する情報とMDMとを連携して、デバイス管理を実現していきます。
ADE（自動デバイス登録）の利用メリット
Apple Business Managerの機能のひとつ「ADE（Automated Device Enrollment）」の特徴を簡単にご紹介します。
- 本来、デバイスの初期設定完了後に、インストールしなければならないMDM構成プロファイル※が、デバイスの初期設定の過程で自動インストールされる（別途 Safari URL経由でダウンロード・インストールの必要が無い）
- iPhoneの初期設定（アクティベーション画面）で表示される各種設定をスキップして、設定工数を削減
- デバイスを「監視対象モード」に設定できる
- MDM構成プロファイルの削除を禁止できる（※構成プロファイルとは：MDMツールで管理するために必ずデバイスにインストールする必要のあるファイル）
デバイスを監視対象モードにするとは？通常の状態と何が違うのか
これはデバイスを法人で管理するために“特別な”モードに設定することを指します。「監視モード」や「監視対象」、「監理対象」とも呼ばれます。MDMでより強固に端末を管理するためのモードです。監視モードに設定する方法は2つあります。一つはADEを利用する方法、もう一つはMac版App StoreでインストールできるApple Configurator2（AC2）を利用する方法です。
AC2を利用する方法の場合、AC2がインストールされたMacデバイスとiPhone・iPadをUSB接続し、一台ずつ監視対象モードにしていきます。つまり監視対象モードに置きたいデバイスが100台あれば、同じ作業を単純に100回繰り返すこととなるのです。その為、デバイスを監視対象モードに置くのであればADEを利用した方が効率的であり、管理者の負担も少なくその為、
デバイスを監視対象モードに置くのであればADEを利用した方が効率的であり、管理者の負担も少なくなります。OptimalBizをご利用時、監視対象モードで実現可能な設定の一例をご紹介します。
◇MDM内の構成プロファイル内でより多くの制御項目の設定が可能
【例】
・アプリの削除禁止
・アプリの起動制限（プリインストールアプリで不要なものを非表示にしたい時などに使用）
・iOSバージョンアップ遅延設定
・iOSのバージョンアップ指示
・Safariのコンテンツフィルタ設定（Webフィルタリング）
・アカウント設定（Apple IDやメールアカウントの設定）の変更を制限 など
◇アプリケーションのサイレントインストール（デバイス指定配信）が可能
監視対象モードの端末にはVolume Purchase Program(VPP)を使用したアプリケーションのサイレントインストール（デバイス指定配信）が可能です。
これにより、これまでユーザーのアプリケーションの為に取得・管理していたApple IDが不要となります。
◇Apple機能「紛失モード」をOptimal Biz管理画面から遠隔操作で起動
VPP（Volumes Purchase Program）とは？メリットは？
VPPは文字通り「アプリをまとめて購入する」プログラム。元々はApp Store上での有償アプリを企業がまとめて購入して、MDMを介してデバイスに配信する用途として誕生したプログラムです。
現在では、有償アプリをまとめて購入して配信するよりも、無償アプリをデバイスのApple IDの設定・サインインに依存することなく、企業が業務上必要なアプリをデバイスに配信したいという目的に利用されるケースがほとんどです。業務上必要なアプリの購入はABM（Apple Business Manager）サイトで行います。
ABMより対象のアプリをインストールさせたいデバイスの台数分購入し、購入したアプリ情報をMDMツールに同期します。その後、対象のデバイスにMDMからアプリを配信します。
iOS・iPadOS管理でOptimalBizが選ばれる理由
ここまでApple Business Manager（ABM）の概要についてまとめてきました。現在、iOSおよびiPadOSの管理において、ABMの使用は必須と言えるでしょう。
そして、最初に述べたように、ABMは単独で使用されるのではなく、MDMツールと連携して使用されます。
ここで一つの疑問が生まれます。
ABMはAppleが提供するプログラムであり、MDMと連携できます。
言い換えれば、Appleのプログラムであるため、どのMDMを使用してもデバイス管理の機能に差がないのではないか？
機能の面では、どのMDMツールを選んでもほぼ同じです。これはABMへの適合性や、Appleが定めた規格と仕様にベンダーがMDMツールを開発する必要があるためです。
機能的な違いがほとんどない中で、OptimalBizが選ばれるのには以下のような理由があります。
OptimalBizが選ばれる理由
- MDMに求められる機能を高水準に網羅
- 長きに渡ってMDMシェアNo.1の実績と信頼
MDMシェア12年連続No.1※1であることは高い品質の証です。18万社以上※2がOptimal Bizを利用しています。 - 国内最多のマルチデバイス対応！ これまでに700機種以上※3をサポートし、幅広い環境やユースケースにも対応しています。
- 東証一部上場企業のオプティムが国内で自社開発しているサービスです。
そのため導入後のサポートも安心して受けることができ、企業の求める機能を豊富に提供しています。 - 使いやすいユーザーインターフェイス
管理画面トップには各種アラートや期限通知が表示されており現在の状態や必要なアクションを一画面で確認できます。
機器詳細画面では管理機器の状態を網羅的に確認できます。 - 業種・規模・デバイスを問わず導入が可能
Optimal Bizはサーバー設置不要のSaaS型製品で、導入の際に工事やネットワークの複雑な設定が不要です。
モバイル端末・PC・タブレット・サイネージなど、マルチOS・マルチデバイスの総合的な管理にも対応しており、よりセキュアな運用が必要な場合はプライベートクラウドやオンプレミスでの提供も可能です。 - 国内開発による安定した品質とサポート体制
Optimal Bizは国内で開発しています。
多くの日本企業がMDMに求める機能を最適に提供できるよう開発に努めています。
サンテレコムジャパンにはOptimal Bizサポート専任者が多数在籍しています。導入時も導入後もお客様のお悩みを解消し、安心をご提供します。
※1 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所
「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」IT資産管理（MDM含む）市場「合計売上高」2011年度～2012年度実績（2013年発刊）
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望 2014年度版」MDM市場動向「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2013年度実績（2014年発刊）
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望」MDM市場動向「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2014年度〜2017年度実績（2015～2018年発刊）
「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望」MDM市場「MDM出荷ID数（SaaS・ASP含む）」2018年度〜2021年度実績および2022年度予測より（2019年～2022年発刊）
※2 2019年6月25日、当社集計
※3 2022年7月自社調べ
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